今回は法政大学の教授である阪本光司氏のコラムよりコメント致します。
「経営者にも定年があって当然で、遅くとも70歳までにリタイアを」
多くの企業は社員の定年を60歳としてきたが、経営者はといえば、60歳で退職する人は少数派であり、70歳や80歳代の社長も珍しくないとのこと。
「生涯現役」などと言えば聞こえはいいが、老いた体にはいつ何があってもおかしくない。
会社の継承を考えた場合、経営者が高齢だということにはリスクがあると提言している。
業績好調にもかかわらず57歳で社長職を譲った元経営者の話として、
経営者の3大使命が載っておりました。
それは、
①後継者の育成
②社員に会社の目標やビジョンを示すこと
③よい職場環境づくり
の3つだそうで、本人はそれを達成したので、社長を続ける必要性がないと判断したとのことでした。
矢萩節思います!「本当に立派な心がけ」だと。
色々な理由をつけて、高齢になっても社長の座を譲ろうとしない経営者に対しては、
次の4つの内、1つでも該当したら定年のシグナルであると指摘している!
①企業家精神が薄れた時
*リスクのあるビジネスに挑戦できないこと
②業績の連続低下
*業績の悪化は経営者に対し市場がノーと言っていると受け止めるべき
③優れた後継者の誕生
④年齢
*中小企業の場合、65歳~70歳を社長の定年とし、後継者には35歳~45歳までの人を選ぶのがベスト
そして最後に・・・・
経営者は「社長の仕事する社員」である。
自らを特別扱いせず、
ほかの社員と同様に定年を決めて
自らを律したいものだ
と締めくくってあった。
経営者の皆さん、このコメントを見てどう感じました??
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